新型コロナウイルスの影響を避けるため、予定している結婚式を延期した方が良いのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
この記事では、結婚式場の現状や結婚式延期にともなう費用、延期をするか迷ったときにしておくべきことを紹介します。
延期すべきか開催すべきか悩んだ際の判断材料にしてください。
コロナの中での結婚式場の対応は？
2020年はコロナの影響により、結婚式だけでなくさまざまなイベントやセレモニーが中止や延期になりました。
2021年に入り緩和はされているもの、まだまだ多くのイベントは中止を余儀なくされている状態が続いています。
しかし、有効な感染症対策が明らかになっている現在、
感染症対策を徹底し、従来の内容を大幅に変更しながら、イベントを開催しているケースも多くあります。
飲食を伴う場での例を挙げさせていただくと、最近では百貨店などでも物産展でも多く開催されております。
では、全国各地の結婚式場は、それぞれどのような対応をとっているのでしょうか。
営業自粛している式場も
緊急事態宣言の最中でも、結婚式場に関してはほとんどの都道府県で
「社会生活を維持するうえで必要な施設」として、営業自粛や施設利用制限などの要請対象外となっています。
しかし感染拡大を防止するために、自主的に営業を自粛している結婚式場も少なくありません。
特に、緊急事態宣言が延長されている東京都などはまだ閉館しているところもあるようです。
契約以降、打ち合わせが始まるまでは結婚式場と連絡を取っていない新郎新婦様も多くいらっしゃいますが、
いざというときに連絡が取れるように、
まずは、予定している結婚式場に確認を取るところからはじめましょう。
感染症対策を徹底し、通常通り営業
全国の多くの結婚式会場は、感染症対策を徹底し営業、そして毎週末、結婚式を実施しております。
メディアでも結婚式を検索すると、延期・キャンセルという関連キーワードが多く見受けられ、
「もはや結婚式を行っている方なんていないのではないか」と思われている方も多くいらっしゃいます。
しかし、結婚式会場様に実際の状況を問い合わせてみると
「もう2021年内はほとんど空いていません」「半年以内は全て完売しました」と
多くの結婚式が行われる予定であることが明らかになっております。
特に、多く行われているのが、ご親族様のみで結婚式を行う少人数婚だそう。
いつご体調が急変されるか分からない親御様、おじい様、おばあ様にも花嫁姿を見てほしいと、
目途が立っている今年こそ結婚式を実施しようと思われている方が多いそうです。
また、日本ブライダル文化振興協会は、「新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドライン」を策定しました。
結婚式に関わるお客様や従業員を新型コロナウイルスから守るために作られたものです。
このガイドラインに沿って結婚式を実施することで、感染拡大への対策は十分行うことが可能です。
ガイドラインには、感染拡大防止へのリスク評価や対策などが示されており、感染症対策には、以下のようなものがあります。
- マスク着用の徹底
- ソーシャルディスタンス
- 料理の小分け
- アルコール消毒
現在、営業を行っている結婚式場のほとんどは、このガイドラインをもとに感染症対策を徹底し、結婚式を開催しています。
延期する際に確認しておくべきこと
ただ、新型コロナウイルスの感染がおさまらない状況のなかでは、
やむを得ず延期を選択する人も少なくありません。
ここでは、結婚式の延期を判断した場合の流れや、発生する延期料金についてわかりやすく解説します。
延期が決まったあとの行動
パートナーやご両親と相談し、延期の選択をした場合は、以下の流れで手続きを進めていきます。
- 式場と交わした契約書などを確認し、延期の費用を把握する。
- 延期の費用の支払いについて、両家とも話し合い誰がいくら払うのかを決める。
- 式場や、契約したサービス会社などに電話やメールで延期の連絡を入れる。
- 招待済のゲストに延期の旨を連絡（可能であれば延期理由と、日程が決まっていれば日程も伝える）
延期の手続きを進める際にもっとも重要なポイントは、
延期料の金額について確認することです。
延期料は時期によって価格が変動しますので、必ず確認しておきましょう。
詳しい手続きや日程延期料の相場についてはこちらの記事をご覧ください。
▼【関連記事】結婚式の延期をしたら費用はどのくらい？手続きは？
コロナによる補償がある場合も
延期に対する取り決めがあったとしても、
新型コロナウイルスによる「延期」については、
延期料金として実費諸費用だけを徴収するという対応をしている結婚式場もあるので、予約している結婚式場の対応を確認してみてください。
ちなみに実費諸費用とは、現時点ですでに発注しているものの費用です。
結婚式までの日にちがせまっている場合は、以下の項目についてはほとんど発注が終わっている可能性が高く、その費用だけを徴収する場合があります。
- 印刷物
- 引き出物
- 招待状
- 席次表
- 席札
- 装花
また、不測の事態が発生した場合の補償を行う「結婚式総合保険（ブライダル保険）」については、
「コロナウイルスの感染防止のために結婚式場を延期（キャンセル）する」という場合には適用されないことが多いです。
通常のキャンセル料が発生しますのでご注意ください。
先行きが不安で悩んでいる方は
結婚式は時間をかけて準備してきているため、いざ不測の事態が起きたからといって、すぐに延期するか実施するか判断できない人も多いのではないでしょうか。
ここでは、これから先の予定についてどのような判断がベストなのか悩んでいる方へ、おすすめの方法を紹介します。
感染症対策をチェック
結婚式を延期するか実施するかで迷ったら、まずは予定している結婚式場の感染拡大防止がどの程度徹底されているかをチェックしてみてください。
結婚式場の感染症予防対策の内容を知ることで、延期するか実施するかを決める手がかりになると仰る新郎新婦様も多いです。
結婚式場によって、どこまで感染症対策が徹底できるかは異なります。
例えば、披露宴会場の大きさと人数によってはソーシャルディスタンスが充分に取れなかったり、大きな窓が無ければ充分な換気ができなかったりするためです。
「withコロナで進める結婚式の安心ガイド」では、感染症予防対策のなかで、
具体的にどのような点を重視すべきか、会場見学・結婚式準備・結婚式当日に分けて詳しく記載しております。
入力フォームに必要事項を入力すると、資料をダウンロードできますので、ぜひこれからの進め方の参考にしてみてください♪
パートナーとしっかり話し合って決める
新型コロナウイルスを受け、予定していた結婚式を中止したカップルもいれば、
感染症対策をしっかりしている会場で結婚式を実施したカップルもいます。
開催するにしても延期するにしても、とても大きな決断となります。
結婚式はふたりの門出を祝う場ですので、パートナーとしっかり話し合って、納得いく答えを見つけることが大切です。
後悔することのないようにとことん話し合いましょう。
そして、ふたりの気持ちを大切にすることを前提に、ご家族の意見を踏まえて判断すると良いでしょう。
予定している結婚式場の担当者に相談
遠方から来る予定のゲストや、持病をもっているゲストをオンラインによる参加に切り替えたり、プログラムの一部を変更したりして安全に結婚式が実施できるように、さまざまなアイディアを出してくれるはずです。
少人数や少人数婚にするという選択肢もあるでしょう。
「少人数婚まるわかりBOOK」では少人数婚について理解しやすい資料がダウンロードできます。ぜひ参考にしてみてください。
まとめ
結婚式を開催するか延期にするか迷ってしまい、なかなか決めることができず、
不安に駆られている人も多いでしょう。
結婚式を延期するか実施するかで迷ったときは、予定している結婚式場の感染症予防対策がどれくらい徹底されているか確認してみてください。
しっかりとした感染症予防対策が行われている結婚式場なら、
新郎新婦もゲストも安心です。
そして、パートナーとしっかり話し合い、ふたりで納得のいく答えを探してみてください。
延期をする場合には、延期料を確認し、結婚式場やゲストへの連絡を速やかに行いましょう。
たくさんの情報が飛び交ってはおり、悩まれている新郎新婦様も多いかと存じますが、
ウエディングフェスマガジンの記事を参考に進めていただければと思います♪
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