「楽しみにしている結婚式の日程を延期しなければならないかも・・・」
この不安は、コロナ禍で結婚式を控えていらっしゃる新郎新婦全員が
今心配していらっしゃることかと存じます。
あるいは、何らかの事情で結婚式をキャンセル・延期を迫られることもございます。
そんな時、まず気になるのが費用ですよね。
「キャンセルするわけではないから費用は安く済むのでは？」と考える方もいれば、
「延期もキャンセル扱いになるのでは？」と不安になる方もいることでしょう。
そこで今回は、結婚式を延期にする場合の費用について解説します。
また、延期やキャンセルをする場合の手続き方法についても解説しますので、この記事を参考に手続きをしてみてください。
結婚式を延期したときの費用は？
結婚式の日取りを決めていたものの、
やむを得ない事情でその日に結婚式を挙げるのが難しくなることがあります。
そんな場合に考えるのが、結婚式の延期もしくはキャンセルです。
そもそも延期とキャンセルの違いとは
まず知っておきたいのが、結婚式の延期とキャンセルの違いです。
いずれも予定していた日に式を挙げるのが難しくなったときの対応策ですが、
延期には結婚式を行う意思があるのに対し、キャンセルは結婚式の契約そのものが破棄になるという違いがあります。
現時点で結婚式を挙げるのが難しいという場合は、「結婚式をキャンセルしたい」と言わずに「延期したい」と伝えるようにしましょう。
延期やキャンセルでお金はかかるの？
基本的に、結婚式場への本予約を延期・キャンセルした場合はお金がかかります。
本予約とは、契約書を交わして結婚式場を予約することです。
その式場で結婚式を挙げることを決めた場合、本予約をします。
しかし、なかにはその結婚式場を気に入ったので押さえておきたいものの、まだ少し迷いがあるということもあるでしょう。
その場合、仮予約をすることができます。仮予約をしていったん押さえておいて、最終的にその式場に決めた場合は本予約をします。
ただし、仮予約できるのは、申し込んでから7～10日間ほどです。長期間にわたって仮予約で式場を押さえておくことはできません。
仮予約をしてから1～2週間で本予約へ進まなければ、仮予約は無効になります。また、基本的に仮予約の期間中のキャンセル料はかかりません。
仮予約中に同じ日取りで本予約を希望したカップルがいた場合は、そちらが優先されることがあるので注意しましょう。
会場によっては仮予約の制度がなく内金の発生する本契約からしか結べないこともあるので、事前にどのような契約制度があるか確認しておきましょう。
延期やキャンセルでお金がかかる理由
結婚式を延期・キャンセルする場合、どうして費用がかかるのでしょうか？
それにはふたつのことが関係しています。
ひとつは準備にかかる諸経費です。
結婚式当日までに、式場ではさまざまな準備を行っています。
式を挙げない場合でも、それまでの準備段階でコストがかかっているため、その分の費用を延期・キャンセルした側が負担することになっているのです。
もうひとつは、日程確保における損害額です。
結婚式の予約が入っていると、その日のその時間帯はほかのお客様の予約を取ることができません。
そのため、せっかく日程を確保していたのに、結婚式の延期やキャンセルがあるとその日の売り上げはゼロになってしまいます。
結婚式を予約・キャンセルする場合は、その損害額を支払う必要も出てくるのです。
延期・キャンセル費用はどれくらいかかる？
結婚式場によって、延期費用とキャンセル費用を別に規定している場合と、
延期費用もキャンセル費用も同じ規定としている場合に分かれます。
そのため、延期の場合の費用については結婚式場に直接、確認をするのがおすすめです。
日本ブライダル振興協会の推奨モデルの契約書によると、
延期とキャンセルの場合にかかる費用の規定は同じです。
ただし、延期日程が決まっている場合は別の取り決めにより費用が決まります。
また、キャンセル料金の相場も以下のようになっています。
- 前日を含む365日以前･･･申込金の25%または3万円のいずれか低い額
- 364日目以降180日目まで･･･申込金の50%と実費
- 179日目以降120日目まで･･･申込金の全額と実費
- 119日目以降90日目まで･･･お見積金額の20%と実費
- 89日目以降60日目まで･･･お見積金額の30%と実費
- 59日目以降30日目まで･･･お見積額の40%と実費
- 29日目以降10日目まで･･･お見積額の45%と実費、外注品の解約料
- 9日目以降前日まで･･･お見積額の45%と実費（納品物含む）、外注品の解約料
- 当日･･･お見積額の全額
※実費とは、印刷物などにかかる経費のこと
出典：公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「結婚式場・披露宴会場におけるモデル約款」
（https://www.bia.or.jp/wp-content/uploads/2017/03/c9266f05bfd4ad4f5716f6e78044f379.pdf）
たとえば、見積金額が400万円の場合、
3ヶ月前に延期したいが延期日程は決まっていないという場合にかかる費用は、80万円＋実費となります。
ただし、withコロナ時代の結婚式宣言に加入している式場だと、2週間前の延期であれば一部費用のみ請求の場合があります。
【必見】withコロナ時代の結婚式宣言とは？
全国の新郎新婦が安心して結婚式場を選んでいただくため、従来の結婚式場の日程変更料の概念を覆すようなコロナ時代の結婚式に合った宣言。
株式会社リクシィが主体となり、日本の結婚式場をまとめる 公益社団法人日本ブライダル文化振興協会（BIA）も協力しており信頼度が高いです。
withコロナ時代の結婚式宣言の内容
１. 式場見学前のオンライン面談
～内覧時間は最小限、事前準備は最大限～
従来の慣習：見学に行かないと情報が手に入らない
withコロナ：見学前にオンライン面談で情報収集、見学時間は必要最低限に
２. 特別条件による契約
～不確実なご時世だから、決めごとも今だけは柔軟に～
従来の慣習：日程変更にはキャンセル料が発生
withコロナ：新型コロナの未収束を理由とする日程変更は、
「実費負担のみ」または「キャンセル相当額を全て挙式実施時に充当」にて対応
（特典の利用可否や変更時期等の条件は各社ごとに異なります）
３. 準備
～結婚式の打合せをオンライン面談中心に進め、リスクを抑制します～
従来の慣習：5～10回程度、打合せのために訪問が必要
withコロナ：オンライン面談で進めるため、必要最低限（試着・試食など）
関西のおすすめの参画会場5選
◆京都エリア
◆大阪エリア
◆神戸エリア
【方法】なるべく結婚式の延期費用を抑えるには？
ここまで、withコロナ時代の結婚式宣言についても記載いたしましたが、
「すでに契約している会場が参画していない…。」「できることなら結婚式の延期費用を少しでも抑えたい」と思われている方もいることでしょう。
ここからは、全ての新郎新婦に活用いただける結婚式の延期費用を抑えるための方法を紹介します。
結婚式保険に加入する
入院、緊急入院・自宅待機、両親の入院や不幸、災害などで結婚式のキャンセルや延期をしたいという場合、キャンセル費用を補償してもらえるのが結婚式保険です。
16,000円～56,000円の保険料で補償限度額150万円～850万円なので、
結婚式を延期・キャンセルしないといけないといった場合に安心です。
挙式当日のトラブルにも備えることができるため、加入しておくことのメリットは大きいでしょう。
交渉してみる
「そんなことできるの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、
この方法を取る新郎新婦は意外と多くいます。
もちろん延期やキャンセルの場合は、原則として契約書のキャンセル料の規定に従います。
しかし、内訳を確認して相違がある場合は、交渉の余地があると覚えておきましょう。
消費者契約法では、違約金が事業者の平均的損害額を超える分は無効となっています。
その場合は、平均的損害額のみを支払えば良いことになります。
ただし、損害額は式場側が開示しなければならず、消費者側が損害額を立証することはできません。
そのため、話し合いで双方が同意に至らない場合は、裁判になることも考えられます。
キャンセル理由によっては無償の場合もある
基本的に延期やキャンセルではキャンセル費用が発生しますが、キャンセル理由によっては無償の場合もあります。
たとえば今の時期、新型コロナウイルスの影響でやむを得ず結婚式を延期したいといった場合、
延期日程が決まっていなくても無償で日付変更ができる式場もあります。
新型コロナウイルスを理由に結婚式の延期を考えている方は、
式場の対応について確認すると良いでしょう。
withコロナ時代の結婚式宣言に参画していない会場でも、例外が設けられている可能性があります。
【手続き】結婚式の延期やキャンセルが決まったら
結婚式の延期やキャンセルが決まったら、すぐに行動しましょう。
結婚式直前での延期・キャンセルは費用が高くなるため、決まったらできるだけ早く伝えるのがおすすめです。
ただし、結婚式場やサービス会社に連絡する前にやることがあります。
延期やキャンセルの決定後すべきこと
結婚式の延期やキャンセルが決まったら、以下の順で手続きを行いましょう。
- 契約書と約款に記載されているキャンセル料を確認する
- キャンセル料を誰がいくら払うのか決める
- 式場や、サービス会社などに連絡
- ゲストに連絡
まずは契約書と約款を確認して、キャンセルの費用がいくらになるか把握します。
また、発生したキャンセル料を誰が負担するのか、分担する場合は誰がいくら支払うのかといったことも決めておきましょう。
そのうえで式場やサービス会社などに連絡し、延期・キャンセルの手続きを行います。手続きが終わったら、すぐにゲストに連絡しましょう。
延期やキャンセルの際に気を付けておくべきポイント
延期やキャンセルの際に確認したいのが、解約日がどの時点を指すのかという点です。
電話やメールで連絡をした日なのか、何らかの書類手続きをした日なのかを確認しておくと後でトラブルになることを避けることができるでしょう。
また、キャンセル料の内訳を確認することも大切です。
契約によっては、会場の利用料とは別に、衣装や引き出物などのウェディンググッズに違約金やキャンセル料がかかることもあります。
【提案】困ったらプロに相談するのもOK
ここまで、方法・手続きとお伝えしましたが、
特にこれから結婚式場の契約をする方は「もっと詳しく知りたい！」という方も多いのではないでしょうか。
そのような方にはこちらがおすすめです！
オンライン相談会に参加する
最近は、オンラインで気軽に相談できるオンライン相談会もございます。
withコロナ時代の結婚式宣言に参画している全国の会場のご紹介もあります。
規模の縮小により会場の変更を検討されている方からのご相談も多いとのこと。
30分より参加が可能ですので、ぜひお話を聞いてみてはいかがでしょうか。
資料をダウンロードする
今回ご説明した費用の話だけでなく、
コロナ対策についてや、コロナ禍の結婚式会場探しについての詳しい情報も掲載している
無料でダウンロードできる「withコロナで進める結婚式BOOK」をご用意いたしました。
メールアドレスを入力すると自動で資料が送られてきますので、
安心して結婚式を迎えるために参考にしてみてください。
まとめ
結婚式を延期する場合、キャンセルの際と同様に費用がかかります。
費用は結婚式場や延期を伝えたタイミングによって異なるため、契約前に結婚式場に確認しておくのがおすすめです。
仮に本予約をした後に延期の必要が出た場合は、契約書と約款を確認しましょう。
そして、誰がいくら負担するのかを決めたうえで、結婚式場やサービス会社に連絡するのがおすすめです。
最近は新型コロナウイルスの影響で、やむを得ず結婚式を延期しないといけないという状況に置かれるカップルもいます。
そのようなリスクを考えて、withコロナの結婚式宣言に加入している式場を選ぶのもひとつの方法です。
せっかく楽しみにしていた結婚式。
誰もが予想していなかった事態により、先の見えない不安・理不尽な事象に悩まされている方もいらっしゃるかもしれません。
ただ、ここで全てが終わったわけではありません。
この事態を乗り越えた新郎新婦、そして携わった方々との絆は、きっとこれまで結婚式を行った新郎新婦よりも、深く強いものになるでしょう。
この記事を読んでくださった方が、前を向いて進んでいけますよう
ウエディングフェスマガジン編集部はおふたりのそばで支える存在でありたいと考えております。
これからも、コロナ禍で結婚式を行う新郎新婦に役立つ情報を発信していきますので、参考に頂ければ幸いです♪
今回はここまで。
最後までお読みいただきありがとうございました！
